TrainingField of YoshidaHospitalPsychiatry

看護学校

 看護学生の実習受け入れを行っており、奈良県内の看護専門学校だけではなく、大阪・京都の看護学校からも訪れます。年間150名近くの看護学生が吉田病院の精神科看護や訪問看護を体験しています。

産業医活動

◎精神科産業医の活動について
月に1度会社を訪問して、メンタルヘルス担当の職員と休職者や復職者の状況や具合の良くない人の相談を行っています。その後、実際に休職者や復職者と面談を行い現在の状態の確認や今後の方向性の確認を行っています。診察室の中での患者像と異なり職場で面接することは、その人の置かれている労働の実態や職場での細かな人間関係がわかり、労働の現場でその人を支えることができます。また、実際に細かな環境調整も行えるため、病院や診療所での精神科医療とは異なった形の精神科医療を行えます。
◎精神障害の労災について
日本の自殺者数が、1998年に年間3万人の大台に乗って以後13年連続で年間3万人を超えています。2009年のデータでは、日本の自殺率は人口10万人あたり24.4人で世界で6位、先進国で1位となっています。日本の自殺者の特徴は、他の先進国と比べて35歳から65歳の中高年の方の自殺者数が多いことが特徴です。うつ病等精神障害による労災が認められるようになってきていますが、2008年度の自殺者数は約32000人のうち、2008年度警察庁の統計によると勤務に関連した自殺は、約2400人。その中で自殺による労災申請は、148人(約7%)で認定件数は66人(約3%)と認定に関してはいぜん極めて低い状況が続いています。被災者が労災を労働基準監督署に申し立てを行いますが、そこで労災と認められなかった場合行政裁判となります。裁判の際、医師の意見書が必要となりますが、この意見書をどういう観点で書くかということは重要な問題です。民医連精神科は、労働の実態に即した意見書を書くという活動も行っています。実際、パワハラなどに関しては裁判に勝つことや調査研究を行うことにより、新しい労災の判断指針ができるなど社会の労働環境を変えるような結果も生まれています。

健康友の会班会講師

 地域の健康づくりを目指す「健康友の会」があります。その取り組みに健康班会があり、精神科医師も参加して“認知症”や“ストレス”、“メンタルヘルス”についての講義を行っています。2010年は8回の班会に参加しています。参加された方からは「実際の現場での経験の話で、今後の参考になるので良かった」と好評です。
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